
電力の自給|オフグリッド住宅
2023年7月29日(土曜日)
東日本大震災以降、電力消費を抑えるため、オフィスの冷房や照明設備の使用を制限するなどの節電が行われています。これは、もはや社会常識になったと言っても過言ではないでしょう。ここでは、オフィス照明の節電対策に関する情報を紹介します。
さて、照明設備については、どんな節電が考えられるでしょうか。わかりやすい例としては、照明器具をLED照明に取り替える方法があります。同じ明るさでも、白熱球に比較すれば電気消費量が桁違いに少ないのでかなりの節電になります。様々なタイプのLED照明が発売されていますので、皆さんも取り替えてみてはいかがでしょうか。
もうひとつの節電対策として、照度の節約が考えられます。いわゆる「ライトビズ」です。暗くては仕事にならないので、さすがにそれは無理と思うかもしれませんが、実は今回の節電をきっかけに意識が変わり、オフィス照度の見直しが定着する可能性があるとのこと・・・。夏場に空調の設定温度を26度から28度に上げるより、照度を750ルクスから500ルクスに下げたほうが省エネになるという提唱もあります。
具体的には、室内全域を照らすアンビエント照明を抑制し、作業スペースだけを照らす(消費電力の小さい)タスク照明を併用します。JIS照度基準による事務室の設計照度(推奨照度)は750ルクスですが、今まではどこに机を置いても照度が満たされるようにしており、しかも利用者のクレームを恐れて全体が明るめになっているケースが多いのです。経済産業省は平成23年5月にJIS照明基準を改定し、場所に応じて照度を上下させる方法を示しましたし、照明学会も近く「照明合理化の指針」を改定するようです。
今後は、空間全体を明るくするのではなく、天井や壁面を部分的に明るくするなど、工夫を凝らしたメリハリのある照明を演出することにより、節電しながらも満足度を上げる環境づくりが常識になるのかもしれません。
(文献:日経アーキテクチュア2011-6-10より)
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