日事連2021年２月号に掲載された「これからの住まいはどうなるか」という記事の一部を紹介します。

   ご存じだとは思いますが、コロナ禍ではネットカフェ難民のように家を持たず毎日転々と生活している人が居場所を失ったり、職住一体で働いている人が失業して家を失ったりするケースが出てきています。また、劇場や図書館、ライブハウス、美術館、カラオケボックス等の文化商業施設については、個人経営では閉店を余儀なくされ、公的な施設では閉館したままになっているところが増えました。こうした施設が災害時にどう役立ち、運営者の利益にどのように結び付けるかが建築計画の重要な課題となっています。

   一方、コロナを通じて学校や職場が住宅と深い関係を持つことが分かりました。学校が休校になるとその機能が家の中に入り込み、リモートワークで職場の機能を家に持ち込むことになったのです。多くの子育て世代はその準備がなされておらず、大変なストレスを抱えることになりました。平常時には学校・職場・住宅は全く別々に機能を果たしていますが、コロナ下では住宅がそれらの機能を同時に果たせなければならなかったのです。そして、それが出来ない場合、地域のサテライトオフィスや子供の面倒を見てくれる場所がどれだけ用意されているかも問われています。

   私たち建築設計者には、住宅や公共施設等の計画はもとより、例えば空き地や空き家を利用した「まちの居場所」づくりなどのように、まちや社会と建築をつなぐ方法を考え、快適な地域社会の構築が求められています。

（文献：日事連2021年2月号）