「我家は、ちゃんと設計図をつくり確認申請をしたから、耐震強度は大丈夫」・・・もしかして、そう思っていませんか。

 　住宅設計に耐震強度の確認は欠かせませんが、確認申請で必ずしも構造計算のチェックが行なわれているわけではありません。安全設計は設計者の当然の義務ですが、一般木造住宅の確認申請に構造計算書の添付が義務付けられてはいないのです。

 　だからといって構造計算をごまかす設計者はいないと思いますが、何かの手違いでそこに間違いが発生したら大変！・・・工事中に専門家が壁量の少ないことに気付き、確認したら間違いだったというトラブルが実際に発生しています。

 　そんなことにならないように、家を建てるときは必ず設計者に構造計算書の提出を請求し、説明をしてもらうようにしましょう。説明が曖昧な場合は、ほかの専門家にチェックしてもらうことも必要かもしれません。

 　新耐震基準が制定された1981年（昭和56年）以前に建てた住宅の場合は、耐震強度が不足している可能性が高いため、耐震診断や耐震補強を全国的にすすめているところです。特に、リフォームをする場合は、必ず一緒に耐震補強工事も行ないましょう。また、耐震診断や耐震補強については、各地方公共団体で補助や減税の助成措置が設けられているので、それを利用するのが得策です。

 　弊社では、耐震診断や耐震補強工事の設計を行なっていますので、気軽にお問い合せください。また、誰でも簡単にできる耐震診断の簡易版が（財）日本建築防災協会から公開されているので、自分で試してみるのも良いと思います。

 　耐震診断の簡易版　→　誰にでもできるわが家の耐震診断.pdf