平成26年4月から国土交通省告示第771号が施行され、大臣が指定する「特定天井」に対して脱落防止に関する技術基準への対応が義務付けられました。その結果、特定天井の場合は、次の図に示すとおり、1）仕様ルート、2）計算ルート、3）大臣認定ルートのいずれかの方法で安全性を検証しなければなりません。（図をクリックすると拡大表示します。）

 　※関連ページ→「耐震天井技術基準｜国土交通省告示第771号を公布」

 　それぞれの検証ルートには、次のような特色があります。特定天井を設計する際の検証ルートの選定にお役立てください。

１）仕様ルート

・天井の仕様に制限あり→「耐震天井技術基準｜国土交通省告示第771号を公布」参照

・仕様ルートとは言え構造計算が必要

・水平力の算定は水平震度法による

・設計が簡単な半面、ブレースの数が多くなる

２）計算ルート

・仕様ルートに対し、重量や吊り長さの制限なし

・天井面に十分な面内剛性が必要（システム天井は対象外）

・①水平震度法、②簡易スペクトル法、③応答スペクトル法のいずれかで計算

・①水平震度法は、設計が簡単な半面、ブレースの数が多くなる

・②簡易スペクトル法や③応答スペクトル法を採用した場合、構造計算適合性判定が必要

３）大臣認定ルート

・天井の構造が特殊な場合または時刻歴応答解析で設計された建物の場合に採用

・「認定を受ける」という意味であり、「大臣認定品を使う」という意味ではない

（参考文献：アーキテクチュア2014-4-10）

https://www.takahashiarchitectsstudio.com/news/post_48.html特定天井｜検証ルート選定のポイント